【簿記の基本】損益計算のための原則

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発生主義

 費用は発生したときに計上する。
 たとえば商品を仕入れたときは、仕入れの時点で費用に計上する。
 対価を支払ったときに計上するのではない。

実現主義

 収益は確定したときに計上する。
 たとえば商品を売り上げたときには、商品を取引先に引き渡した時点で収益に計上する。
 (原則として)買いますという意思を示されたときに計上するのではない。

※発生主義も実現主義も、実際のお金の動きと費用収益の計上が一致するとは限らない。現金ですべての取引をしていたら一致するが、現実は小切手や売掛金などを使用するため、一致しない。

費用収益対応の原則

 会計期間に発生した費用は、その会計期間の収益に対応させなければならない。
 これにより会計期間の利益計算を正しく計算することができる。
 たとえば売れ残った棚卸資産については、当期の費用から差し引かなければならない。

費用配分の原則

 時間の経過や使用に伴ってその価値が下がる資産について、その価値の減少分を使用期間に配分して費用とする考え方。
 減価償却がこれにあたる。たとえば自動車は使用するにしたがって、だんだんその価値が下がる。エンジンは老朽化するし、ボディに細かい傷がつき、部品も摩耗していく。この価値の減少分を買ったときや壊れたとき、売ったとき、廃車にするときなどに全額費用として計上するのは、実態とあまりにもかけ離れている。したがって減価償却により劣化分を費用として使用期間に応じて計上することで、自動車の価値を正しく把握することができる(貸借対照表に正しく表示することができる)。

 ※減価償却期間は、税法により固定資産ごとに決められている(自動車は6年)。減価償却を最後まで行うと、貸借対照表に表示される金額は0となってしまう。しかしその後も使い続ける場合は、自動車が存在していることを忘れないように(備忘価額として)1残るように、最後の年の減価償却費を1減らす必要がある。

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